大阪ゲームバーが一斉閉店。コンシューマーゲームのeスポーツが終わる日

大阪で一斉閉店した「ゲームバー」の問題。

個人的にこの問題は非常に大きな問題だと認識していて、いずれ「コンシューマーゲームタイトルのeスポーツ化がなくなる」と危惧している。

一斉閉店、その背景には「著作権侵害」

今回、コンピューターソフトウェア著作権協会(ACCS)はゲームバーを展開するクロノスは4月9日に「ゲームバー1UP」「ゲームバーカティーナ」「ゲームバーClan」を閉店することを発表した。

閉店した背景には、著作権侵害行為がある。

具体的には下記の行為が違反行為であるとACCSはITmediaの取材によって語っている。

  • ゲームを顧客に貸し出す行為
  • ゲーム大会を使って集客する行為

これらがゲーム開発元に対する著作権侵害行為に当たる。

 

コンシューマーゲームとPCゲームの違い

コンシューマーゲームを開発しているゲーム会社は、ソフト自体を販売し売り上げを上げている。

PCゲームはソフト自体を販売しているわけではなく、プレイするためのアカウントを販売している。

コンシューマーゲームの場合は、ソフトがあればプレイできるため店舗側がソフトを提供すればだれでもフリープレイできてしまい、開発側の収益がなくなってしまう。

しかし、PCゲームの場合はいくら店舗側がPCを提供したとしても、アカウント自体はユーザー自身が購入しなければならないので、開発元は収益を上げることができる。これがコンシューマーゲームとPCゲームの最大の違いである。

 

コンシューマーゲームの大手「任天堂」

任天堂の公式ポータルサイト上に

「当社では、当社製ゲーム機器およびゲームソフトの営利目的での利用について、許諾を行っておりません」

と明記している。つまり、大会を開いたり大会運営をする場合は営利目的となるため、任天堂の許可が必要である。

じゃあ、すべての大会が著作権侵害に当たるの?

と思うかもしれないが、RAGEや闘会議、TGSなどで開かれる大きな大会では、運営が任天堂に許可をもらって大会を開いている。

しかし、小さな大会というか草の根大会、コミュニティ大会では任天堂に許可を取ることはないだろう。

 

草の根活動が無ければ、eスポーツはあり得ない。

元来、eスポーツというのは家に集まって、ゲームの技を競い合ってできてきたものである。

そういった過去がありそれは今でも変わらない。そのゲームを楽しむ仲間同士で勝ったり負けたりを愉しむコミュニティが大きくなっていき、今のeスポーツシーンができてきている。

小さな大会から大きな大会へ、ゲームを楽しむ仲間が作り上げてきたものだ。なので、草の根的な活動はeスポーツ化になることに必須である。

それなのに、コミュニティ大会が開けないとなるとeスポーツとしては成り立たないだろう。

たとえ、企業主体で大会が開かれたとしても、それはどこか違和感のある「お遊戯会」になってしまう。

 

コンシューマーゲームのeスポーツが終わる日

スプラトゥーンや大乱闘スマッシュブラザーズなど、eスポーツとして注目されているゲームタイトルがある。

この問題を受け、競技シーンとしてのコミュニティーが育たないタイトルになってしまう。

コミュニティを育てる場所となっていたゲームバーがなくなることは、日本でのeスポーツがなくなることを示唆しているのではないか。

PCゲームでは自由にできるが、コンシューマーゲーマーにとっては大打撃ではないか。

2018年7月29日にゲームバーが閉店する。その日がコンシューマーゲームのeスポーツが終わる日にならんことを切に願うばかりである。

ゲームバー1UP閉店

以上、チョコでした。

ココロに届いたらシェア!




ファンを作ってプロゲーマーとして活躍しませんか?
インタビュー企画

e-BAでは、プロゲーマーを応援する一環としてファンへのアピールする企画「プロゲーマーへのインタビュー」を行っております。あなたのファンを作るため、またファンのためにあなたをアピールするためにこのような活動を行っております。